鯨 - spumoni @ ウィキ

鯨の分類

ハクジラ亜目（マッコウクジラ、ツチクジラ、イルカ類など）

主に魚類やイカ類を食べる。
マッコウクジラは、油脂の成分（ワックス・エステル）が消化しにくいので、油抜きをしないで一度に大量に食すると下痢を起す可能性がある。ツチクジラやイルカ類も、マッコウクジラほどではないがクセが強く、地域や個人により嗜好が強く分かれるとされる。

古くからツチクジラ漁で知られる千葉県の外房地域では、基本的に「血抜き」をせず「血を味わう」と表現されたりもするものであり、あえてクセの強さが強調されている。また沖縄においても血と共に肉を炒めるといった積極的に血を利用する料理もある。

ヒゲクジラ亜目（シロナガスクジラ、ナガスクジラ、イワシクジラ、ミンククジラなど）

歯がすだれのような構造（鯨ひげ）に変化しており、これを使って多量の水を濾過し、小魚やプランクトンの様な小型の生物を主に食べる（濾過摂食）。
ハクジラ類よりは味のクセが少なく牛肉などに近い食味であるとされる。

鯨肉

日本人は、古くからクジラを食べてきたとなっているが、捕鯨は他の漁業と異なる技術が必要なこともあり、どのように捕獲していたのかは要調査。

江戸時代になると、組織的な捕鯨が始まった。

明治時代になると、近代捕鯨が始まり、大型の鯨を数多く捕獲することができた。そのため、加工処理で廃棄される血液や内臓等が海を汚染し、漁民が捕鯨会社を焼き討ちするなどの事件がおきている。日本人は、クジラを油や肉だけではなく、骨や皮まですべて捨てることなく利用してきたと言われているが、鯨油をとるのはハクジラ種からであり、その肉はクセがあり、食用として好まれない。かつては、食用としていた部位も、商品としての価値が低い部分については廃棄されるようになった。

明治４０年頃になると、鯨皮から鯨油やゼラチン、余剰肉などから鯨肥を生産するようになり、海洋汚染問題は解決に向かった。

一方、ヨーロッパ、アメリカでは、クジラは鯨油を取った後は捨てられてしまうといわれているが、ヨーロッパ・アメリカが捕獲していたのはハクジラ種であり、クセのある上に、油抜きをしないで食べると下痢を起こすため、「鯨の肉は毒」であると思われていた。

効用

健康効果

• 脂肪：不飽和脂肪酸が多い（魚と同じ）
• ＤＨＡ：血液さらさら、脳細胞の活性化、免疫調整作用
• ＥＰＡ：善玉コレステロールを増やす、血液さらさら、肝機能を高める、抗炎症作用
• ＤＰＡ：海産哺乳類に多い、ＥＰＡの１０倍の効果
• 赤肉
  • 高タンパク、低カロリー
  • 鉄分（牛肉の２．４倍、豚肉の５．５倍）
• イミダゾールジペプチド（バレニン）
  • 筋肉持久力アップ、疲労防止、疲労回復
  • 抗酸化、活性酸素の除去機能（抗癌、抗老化）
  • その他：血圧降下、鉄吸収／造血機能亢進、脂質代謝改善、花粉症予防、学習能力向上
• プラズマローゲン ー 認知症治療への期待
  • 東北大学宮澤陽夫教授グループの成果
  • リン脂質の１種、脳細胞／神経細胞に多い
  • アルツハイマー症の防止と改善
  • 狂牛病のため家畜の脳は利用できない。
  • 海産物（ホヤ、ウニ）から抽出
  • 鯨の脳はそれらよりも豊富に含有
  • 供給源として期待される

汚染問題

生物濃縮により人体に有害な重金属やポリ塩化ビフェニル(PCB)類などがクジラの体内に蓄積されているので、鯨肉は汚染されているとの指摘がある。
（鯨類食品における水銀汚染について）

日本は、水銀の含有濃度が高いハクジラ類については、キンメダイなど他の魚介類と並んで、妊婦を対象とした摂取量に関するガイドラインが定められている。
（妊婦への魚介類の摂食と水銀に関する注意事項の見直しについて）

商業捕鯨モラトリアム

国際捕鯨委員会は、１９７４年から捕鯨管理枠組みとして新管理方式（ＮＭＰ）を使用していたが、１９７９年には実態に合わなくなったため、1982年に商業捕鯨の一時停止（モラトリアム）を決議した。

サンクチュアリ（捕鯨禁止区域）

捕鯨取締条約第5条で、国際捕鯨委員会（IWC）は禁漁期、禁漁区、保護区(サンクチュアリー)を設けることができるとされている。

• インド洋サンクチュアリー　1979年にセイシェルが提案し設定され、継続中。これ以降、ＩＷＣでサンクチュアリーがホットな話題になる。
• 南氷洋サンクチュアリー　1994年に可決。日本は異議申し立て中。
• 南大西洋鯨類サンクチュアリ　国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）の年次会合で毎年提案が出されるが、２０１１年７月の第63回国際捕鯨委員会（IWC）年次会合でもコンセンサスが得られず、次回へ審議継続。
• 南大洋サンクチュアリ

調査捕鯨

日本が条約第8条に基づき発給している科学目的の特別許可書に基づくミンククジラを中心とする鯨類の捕獲。南極でクロミンククジラやナガスクジラ、北西太平洋のミンククジラやイワシクジラ、ニタリクジラなどを捕獲調査している。これらの捕獲による科学調査事業は南極海と北太平洋で実施されており、南極海のものはJARPA（Japan's Whale Research Program under Special Permit in the Antarctic：「ジャルパ」と発音）、北太平洋のものはJARPN（Japan's Whale Research Program under Special Permit in the Western North Pacific：「ジャルパン」と発音）と呼ばれる。

2005年までは徐々に規模と対象種を拡大し、ピークとなった2005/2006年漁期には南極海でクロミンククジラ856頭とナガスクジラ10頭、北西太平洋でミンククジラ222頭、イワシクジラ100頭、ニタリクジラ50頭、マッコウクジラ5頭の計1282頭を捕獲した。その後の捕獲実績は計1000頭前後とやや減少している。

調査副産物

調査捕鯨により補殺された鯨は、調査副産物として販売される。

南極での調査費用は１期約３０億と言われ、水産庁からの５億の援助が出ている。残り２５億は調査副産物での収益で補てんされている。収支バランスが見事に一致しているところから、調査捕鯨での補殺数は、調査に必要な個体数というよりは、調査費用をねん出するためのノルマになっているようにも見える。なお、年々過激化する反捕鯨団体の妨害活動への対策費用や原油価格の高騰などにより、近年の補助額は約9億円に増加している。

（資料１：資金の流れ）
（資料２：日本の調査捕鯨　調査費用に対して鯨肉販売の副産物収益が過大です）
（資料３：グリーンピース、調査捕鯨の鯨肉横流しを告発へ）

調査捕鯨の副産物は、調査捕鯨の実施主体である財団法人日本鯨類研究所が卸元である。市販用と公益用の区分があり、一般流通に回る市販用が生産量の8割以上を占める。市販用については、従来は、調査捕鯨の実務を委託されている日本共同船舶株式会社を通じ、各都道府県の中央卸売市場での販売などが行われてきた。2006年からは、鯨肉市場開拓などを目的とした新設会社の合同会社鯨食ラボも加わって、新たな販路が検討されている。もっとも市販用といっても完全に自由な流通に委ねられてはおらず、各卸売市場への配分は過去の消費実績などを基に水産庁や有識者による検討で決定され、その後も公的性格を有する産品として農林水産省総合食料局流通課による指導の下で取引されている。その際には、なるべく公平かつ廉価に配分されるよう努めるものとされている。後述するような部位ごとに価格決定されて、刺身用などの鮮肉のほか、ベーコンや大和煮缶詰などの加工原料として流通する。
（Wikipedia- 鯨肉）

公益枠

「公益枠」というのは、日本鯨類研究所が「鯨肉を伝統的に食べてきた」地域行政を通じて住民に優先的に肉を卸したり、イベントや学校給食などに使うと言うことで、一般卸価格よりも安い卸値で調査捕鯨の副産物、つまり鯨肉を提供する。全体に供給される肉のうちの３０％が公益枠として使われている。

公益枠の鯨肉は、直接購入した地方自治体が卸値のまま、あるいは経費等を上乗せして地元民に販売する。

（資料１：調査捕鯨の副産物の有効利用??? ）

沿岸捕鯨業者との競合

調査捕鯨によるミンククジラ肉の流通により、肉質で劣る沿岸捕鯨のハクジラ類の肉の流通の販路が狭められる事で、沿岸小型捕鯨の存続が危ぶまれる事態が起きているとされる。

小型沿岸捕鯨

国際捕鯨委員会（IWC）の規制対象外であるツチクジラ・ゴンドウクジラなどの小型鯨類を捕獲する漁業。日本では太地（和歌山）・網走（北海道）・鮎川（宮城）・和田（千葉）の４地域で行われている。
（小型沿岸捕鯨の現状）

組織団体

農林水産省水産庁

水産庁は、商業目的であるか科学目的であるかを問わず、日本領海での鯨類捕獲、 また日本国籍の船舶による鯨類捕獲の認可・監視を担当する政府組織である。 同庁はまた鯨類調査の主な資金源となっているが、ある将来の時点において日本の産業 および国民を利すると思われる調査活動にのみ資金援助している。

日本捕鯨協会

日本捕鯨協会は1959年（昭和34年）12月に財団法人として発足しました。国際捕鯨委員会による商業捕鯨の一時停止に伴い、1988年（昭和63年）7月に一旦解散しましたが、同年10月に捕鯨の再開を目指し、任意団体として活動を再開しました。

（財）日本鯨類研究所（ICR）

財団法人日本鯨類研究所は、1941年（昭和16年）に民間の研究機関として設立され、鯨類及び捕鯨に関する研究を行っていた「中部科学研究所」を基礎としている。

その後、同研究所を母体として、1946年（昭和21年）に捕鯨船団の南氷洋出漁が許可されたのを契機に、1947年（昭和22年）に鯨類を専門に研究する機関として「財団法人鯨類研究所」として認可され、さらに1959年（昭和34年）には財団法人日本捕鯨協会の一部を構成する機関となる「財団法人日本捕鯨協会・鯨類研究所」となり、捕鯨技術、食品科学、資源生物学など多岐にわたる研究を行っていた。

1972年ストックホルムで開催された国連人間環境会議において商業捕鯨の10年間全面禁止が決議され、1982年には国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）が商業捕鯨の全面禁止を決定した。1987年にわが国は商業捕鯨を中止した。これを契機に従来の鯨類研究所が改組されることとなり、1987年10月に現在の「財団法人日本鯨類研究所」が設立された。設立の目的は鯨類その他の海産哺乳類の試験研究、調査及び関連する国際情勢の調査等を行い、水産資源の適切な管理と利用に寄与することである。

日本鯨類研究所への批判としては、水産庁の天下り先である、国からの補助金を９億円受けて調査費用を補填している一方で、一般事業費約7億3千万円のうちの約73%の5億3千万円をは広報費に使われているなどある。

共同船舶株式会社

1950年（昭和25年）12月1日設立。役員はかつて共同捕鯨（株）にいた人々。

かつての母船式捕鯨会社三社

• 日本水産株式会社（ニッスイ）
• マルハ株式会社（旧称：大洋漁業株式会社）
• 株式会社極洋

1976年、それぞれの捕鯨部門を分離し、日本共同捕鯨株式会社に統合

沿岸捕鯨会社

• （株）デル・マール（旧名は日東捕鯨）
• （株）ニューニッポ（旧名は日本捕鯨）
• 大同水産（株）（旧名は北洋捕鯨 （有）

反捕鯨団体

• GP - （Greenpeace International、グリーンピース）
• WWF - （World Wide Fund For Nature、旧名はWorld Wildlife Fund、世界自然保護基金）
• IFAW - （International Fund for Animal Welfareｋ、国際動物福祉基金）
• シーシェパード - （Sea Shepherd Conservation Society ）
• EIA - （Environmental Investigation Agency）
• FOE - (Friends of the Earth International)
• International Wildlife Coalition

（参考:反補外団体あれこれ）

政治・経済

捕鯨・調査捕鯨による受益者として、造船会社（共同船舶（株）他）、

• かつての捕鯨地域の行政（調査捕鯨副産物の市民還元事業）
  • 網走市