メニューの上から順番にこのサイトをご覧いただくと、
どう見ても戦時中の日本に悪いところなんて見当たらない、
ということがお分かりいただけると思います。
では、どうして日本人の大半と中国・韓国は
日本はかつて残虐非道な侵略国家だったと信じているのでしょう。
いよいよ、皆さんが心配で夜も眠れない悪法、
国籍法改正、外国人参政権、人権擁護法案と直接関係のある話になっていきます。
ちょっと胃が痛くなる話ではありますが、
知らないまま怖がっているより、知っていたほうがいくぶん気が楽になります。
皆さんは、GHQというものをご存知でしょうか？
General Headquartersの略で、日本語で「総司令部」と訳されます。
簡単に言うと、戦後日本を占領したアメリカ軍のことです。
まず、よく考えるとビックリするようなことなんですが、
現代日本はアメリカの本土爆撃と原爆投下による日本人無差別虐殺を忘れています。
誰もアメリカに抗議したり、謝罪や賠償を求めたりはしません。
それは、戦後アメリカと日本で「この話はここでオシマイにしようね」と約束したからです。
これは、世界の常識です。
戦後、条約を結ぶなりして戦時中における殺人などの罪は問いませんと約束し、
戦争を終わらせてお互い仲良くやっていきましょうと決めるのが、どの国でも普通です。
大人の付き合いというものです。そうでなきゃいつまでも争いが終わりません。
ですが、
アメリカの悪事は、このあと起こるのです。
■アメリカの工作
「
太平洋戦争の流れ」や「
大日本帝国・旧軍の正体」をご覧頂いても分かるように、
アメリカだけでなく、欧米諸国では
「白人様が一番偉い、有色人種は従え」というのが常識でした。
なのに、”黄色猿”日本が、アッサリと欧米の軍を倒し、植民地を奪ってしまいました。
この屈辱によって、日本は欧米から
非常に恨まれました。
本家：
「東京裁判の正体」をご覧ください。
日本のいわゆる”戦犯”を裁くというこの
東京裁判というもの、
「平和に対する罪」、「人道に対する罪」を犯したということで日本の政治家・軍人は裁かれましたが、
これは
戦争が終わった後に作った罰で、当然そんなものは
通用しないはずです。
今だって、事件が起こった後に刑罰を作ることはできません。
10歳の子どもが残虐な殺人事件を起こした、10歳でも死刑を受けられるように法律を変えよう、と思っても、
それは許されてはいません。
しかし、東京裁判ではそれが
通ってしまいました。
目的は、
戦争の罪を全部日本に着せ、欧米列強が植民地支配の罪から逃れるためです。
あと、アメリカからしてみれば、日本に対する爆撃や原爆投下の罪から逃れるために、
残虐な日本軍の暴走によって苦しむ日本国民を救うため、仕方なく攻撃したと言い訳するためでもあります。
※ちなみに、第一次世界大戦後のドイツも似たような目に合わされています。
敗戦国ドイツは法外な賠償金を払わされ、軍備も領土も縮小させられました。
さらに、アメリカ発の世界恐慌によって、大不況が襲います。
だから国民の不満が溜まり、ヒトラーなんてとんでもない独裁者を生んだのです。
アメリカによる日本いじめは、さらに続きます。
日本軍、日本国民の底力を恐れたアメリカは、
日本が二度とアメリカ様に楯突かないよう工作活動を始めました。
軍を失くし、天皇を「象徴」としました。
旧日本軍は天皇のため、お国のために命をかけていたからこそ強かったわけなので、
天皇の地位を落とすことは、日本の軍事力を落とすのに効果的でした。
そして、日本国憲法を作りました。
実は、「ハーグ陸戦法規」第43条というものによって、
占領者が占領した国の法律を変えてはいけないと決まっていました。
つまり、アメリカが勝手に日本の憲法を作るというのは、明らかにルール違反です。
アメリカは日本に、
従わないと、国も天皇制もぶっ壊してやるぞと脅し、このムチャクチャな憲法を押し付けたのです。
本家では、『「国体護持」 ( 古代から続く天皇を中心とした国の在り方の存続 )を 担保(人質) に』とったと書かれています。
国と天皇を人質にとられた日本側は、泣く泣くこの政策を受け入れたのです。
もちろん、こんなことが世間に知れれば、
アメリカの立場はかなり危うくなります。
だから、アメリカは日本国民への情報工作に手をつけたのです。
まず、真実を知る保守政治家や教師を追放しました（「公職追放」）。
そのすきまに入り込んだのが、
反日左翼です。
反日左翼とは、「
太平洋戦争の流れ」にも登場した、コミンテルンのスパイなんかが含まれます。
彼らは、「残虐非道な侵略国家・日本」を、日本国民に徹底的に浸透させました。
マスコミは、日本に都合の良い（アメリカに都合の悪い）情報を流してはいけないことになりました。
出版する前にアメリカにチェックを入れられ、気に入られなければ出させてもらえません。
逆らえば、自分たちが潰されてしまいます。
やがて、マスコミは自分たちでチェックを入れるようになりました。
これが、独立後の今も続いているわけです。
こうして、日本国民の多くが
「日本軍は悪かったんだ。もう軍事力なんか持っちゃダメだ」と信じてしまうようになりました。
アメリカとしては、してやったりでした。
■中国の工作
ところが、アメリカにとって大きな誤算だったのが中国です。
戦後、中国全土は共産化してしまいました。
アメリカは日本の軍事拡大を警戒していたので、
「日本に侵略されてる中国を助ける」という大義名分で、日本を攻撃しました。
しかし、この時になってようやくアメリカは、
日本が中国の共産化を防いでいたということに気づきました。
もっとも、これはアメリカと日本を仲違いさせ、戦争させ、日本を弱らせるという
コミンテルン（共産主義勢力）の作戦でした。
アメリカは、まんまとそれにハマってしまったのです。
慌てたアメリカは、日本の建て直しを図りましたが、
保守政治家や教師をアメリカによって失ってしまった日本には
反日左翼が強固に根付いてしまい、すでに手遅れでした。
この反日左翼勢力は、かつてアメリカが擁護した中国や朝鮮と手を組んでおり、
アメリカにまで強く反発しました。
結局、一応アメリカは日本を同盟国とし、自衛隊を作るくらいまではできたものの、
日本の左翼化・弱体化を止めることはできませんでした。
中国による工作の目的
中国が21世紀の現代において、未だに植民地を持っていることはご存知でしょうか。
チベット、東トルキスタンのことです（厳密には内モンゴル・満州も）
今現在、チベットや東トルキスタンでは虐殺、略奪、暴力、破壊、弾圧が繰り広げられています。
そして、中国が次に狙うのはもちろん、日本と朝鮮です。
※中国があからさまに日本へ軍事侵攻してくるというわけではありません、たぶん。
軍事力を極力使わず、内側から情報工作を徹底して
「実質支配」という形になる可能性が高いです。
中国は日本人に徹底的に自虐史観を浸透させることによって、
日本人に、日本は軍事力を持つと暴走するから、持ってはいけないと信じさせ、
弱体化したところで侵略にかかろうと考えているのです。
なにせ、日本は軍事力を持たせたら世界最強だということを、中国だってよく分かっています。
だから、徹底的に押さえつけるのです。
朝鮮は、すでに実質的には中国の属国に戻りつつあります。
とりわけ北朝鮮は同じ共産主義国として、建国以来ずっと中国にべったりです。
（実は、朝鮮は日本の味方に回ったほうが彼らのためにも良いはずなのですが…）
中国・朝鮮勢力による工作活動は、最近になってより露骨になってきました。それこそが、
国籍法改正、外国人参政権、人権擁護法案なのです。
国籍法改正……中国系、朝鮮系の偽日本人を増やし、日本における外国人の人口を増やす
外国人参政権……日本の政治を中国・朝鮮に都合の良いものにする
人権擁護法案……中国、朝鮮に都合の悪いことを言うと「人権侵害」の名目で逮捕できる
■まとめ
戦後日本はアメリカに穴を空けられ、そこに中国の息のかかった反日左翼が入り込んだことによって、オカシクなった。
ここで、確認しておかなければならないことがあります。
確かに、日本を壊すための基礎を作ったのはアメリカです。
しかし、だからといってアメリカと手を切ってはいけません。
アメリカは、現代では一応日本と同盟を結ぶお友達です。
一応、日本が危なくなったら助けてくれると言っています。
そもそも、アメリカには日本を侵略する考えは今のところありません。
国益を守るためには、お友達関係をむやみに壊してはいけません。
何より、日本にとって今一番警戒しなければならないのは中国です。
ここまで読んでくださり、本家もご覧いただければ、
今、日本をグチャグチャにしているのは主に中国だということがお分かりいただけたと思います。
軍事力を持たない日本が孤立してしまえば、中国は日本をよりコントロールしやすくなります。
あと、今一番リアルに危険なのは朝鮮です。
彼らは中国をバックに、日本の侵略を考えています。
しかも、超反日国家です。侵略されたら、何されるか分かりません。
敵を間違えてはいけません。
…とは言ったものの、決してアメリカべったりになってもいけません。
アメリカには日本侵略の意図はないと書きましたが、
日本の弱体化の意図なら、今でもかなりあります。
さらに、新大統領のオバマ氏は、
一部では社会主義者と言われています。
中国と手を組む、ということも有り得ないとは言い切れません。
日本生き残りの唯一最大の手段は、やはり日本の自立です。
■前向き補足
こんな話を聞くと、怖くなってしまいますよね。
しかし、日本は今、危機であると同時にチャンスでもあるんです。
「政治の話」の章ではそういう話を中心にしていきたいと思いますが、
一言で言うならば、
麻生首相はすべてを知っている。
最終更新：2009年05月07日 00:35
