JSOL

①概要
日本総研の外販部門(SAP部門とエンジニアリング部門)を分離させ、そこにデータの資本が入ってデー子に
出資比率は日本総研50:データ50

デー子の中で唯一単独で経団連に加盟している。
(ソース:https://www.jsol.co.jp/release/2020/210315.html)

勤務地は東京(九段下)もしくは大阪(土佐堀)。名古屋もあるがベテランさんしか名古屋にならないらしい。

デー子であるが、福利厚生や給与体系、研修などは日本総研のそれと同じらしい
制度や勤務地、影響は日本総研の方が大きい。

②決算
直近2年での業績としては以下のようになっている。
2021年度　売上高 411億円　営業利益 47億円　営業利益率 11.4%
2022年度　売上高 446億円　営業利益 53億円　営業利益率 12.0%

ここ1,2年非常に業績が良くそれを賃上げといった形できちんと社員に還元している。
(具体例としては、2023年7月に全社員の基本給が3万円上げられた)

またもう一つの親会社の日本総研の決算公告以下の通りである
2021年度　売上高 1474億円　営業利益 19億円　営業利益率 1.31%
2022年度　売上高 2143億円　営業利益 45億円　営業利益率 2.12%

売上は日本総研にかなわないものの、利益の観点からはJSOLは親会社である日本総研より本業で儲かっており利益体質もJSOLの方が優れている。

③ビジネス
昔の名残でNTTデータや三井住友銀行向けの仕事をする課もあるが、90%以上はJSOL単体で営業やコンペをして案件を取ってきているそう。(各事業部に営業課がある)

SAP関連ビジネスがJSOLのコアコンピテンシーであり東洋経済オンラインにあるLIONの基幹システム刷新の事例を見ればわかるように大規模なシステムを上流から下流まで自らコンペで勝ち取って一気通貫で請け負う。
(ソース:https://toyokeizai.net/articles/-/658311)

また銀行間の国際金融取引システムであるSWIFTは国内ではJSOLの独壇場であり日本の主要銀行はJSOLが提供している「SWIFTサービスビューロ」に加入していたりする。

他にも電磁界解析ソフトであるJMAGは国内・国外ともにトップシェアであり世界中で使われている。

2020年にJSOLと理化学研究所が共同出資して理研数理という子会社を作っている。
(ソース:https://www.jsol.co.jp/release/2020/201023.html)

デー子の中ではかなり異質であり、ほぼ独立したビジネスをしているので親会社の下請け仕事が嫌な人には向いていると思う。

④給料と福利厚生
給料と福利厚生としては次の通り。
給料:学部卒255,000円　修士卒275,000円　
福利厚生:

• 毎年度15万円分を資格取得や講座受講などの自己研鑽に使える
• 入社4年目まで月1~2万円ほどの寮に住める
• 家賃補助3万円
• 財形貯蓄やNTTデータの持株会などよくある福利厚生

⑤選考に関して
ICTフィールドについてはインターンに行くと非常に有利。
特に5~14日くらいのインターンに行って普通にしてれば内定確定と思われる。

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2016年4/10現在JSOLは単体で募集している。デー子になりつつある。
どちらかと言うとデー子よりユー子スレで人気な感じ？

採用人数は2020年ごろまでは30人ほどだったが2023年は59人と約2倍の人数を採用している。
また採用する学生の学歴も高く旧帝,早慶,関関同立が多い。
クニエ、経営研、数理みたいな特殊なところを除くと、ユー子志望も来るので多分デー子では一番入るの難しそう。
また、ここを第一志望としてる人がほぼいないため、競争が激しい。第一志望はコンサルや商社が多く見受けられた。
ただし、定員の5倍以上に内々定を出すため、想像ほどはきつくない。が、この内々定数が原因で後述の問題点が出ている。

また、デー子の中で平均年収が唯一公表されている企業である(四季報では750～800を行き来する、2023年度805万円)。

ここに関しては内々定が出たからと言って安心してはいけない。

さすがに連絡無しで補欠に回されることはないのでその点は安心して良いが、内々定が出たら早めにどうするかを考えておくべき。
特に、期限設定がなく、「納得の行く選択を云々」のニュアンスの言葉を受けた場合は注意。